デスクの高さは何cmが正しい？70cmが標準ではなくなった理由

デスクを買おうとすると、ほとんどの商品が高さ70cmです。まるでそれが唯一の正解のように並んでいますが、その数字がどこから来たのかは、どこにも書かれていません。

調べてみると、70cmは1971年に決められた数字で、しかも1999年にその規定は参考扱いになっていました。 そして業界団体は現在、別の数字を推奨しています。

さらに、自分に合う高さを計算する式も公開されていました。当てはめてみると、市販の70cmは、身長168cmの人に合う高さだと分かります。

制度・データは2026年8月4日時点で確認しています。

結論：業界の推奨は72cm、あなたに合う高さは身長で決まります

先に答えを書きます。

日本オフィス家具協会（JOIFA）が現在推奨しているのは720mm、つまり72cmです。 市販品に多い70cmではありません。

ただし72cmが万人向けというわけでもありません。 これはオフィス全体で1つの高さに揃える場合の推奨で、個人に合う高さは身長から計算できます。式は身長×12分の5です。身長160cmなら約67cm、170cmなら約71cmになります。

つまり、市販の70cmが合うのは身長168cm前後の人です。それより低い人には、ほとんどの既製品が高すぎることになります。

以下、その根拠です。

70cmは1971年のJISの数字です

デスクの高さの標準は、時代とともに変わっています。JOIFAが変遷を公開していました。

表は横に長いため、横にスワイプ（PCは横スクロール）してご覧ください。

出典：JOIFA 安全・快適なデスクの選び方（確認日 2026-08-04）

ここで押さえておきたいのは、1999年にJISの寸法規定が参考扱いになっていることです。つまり現在、70cmは「守らなければならない規格」ではありません。それでも市販品が70cmに揃っているのは、1971年の数字が慣習として残っているためだと考えられます。

なお、この経緯はJOIFAが公開しているものです。なぜ1999年に参考扱いになったのか、その理由までは確認できませんでした。

JOIFAが72cmを推奨する3つの理由

JOIFAは720mmを推奨する理由を3つ挙げています。どれも具体的です。

1. 日本人の身長が伸び、外国人の働き手が増えた

1971年当時と同じ方法で算出すると、推奨高さは720mmになる、と説明されています。基準そのものが古くなった、ということです。

2. 書類がB5・B4からA4に変わった

書類の標準サイズがA4に統一されたことで、それを収納する袖引き出しの下の段が深くなりました。その結果、高さ700mmのままだと最上段の引き出しが非常に浅くなり、入るものが少なくなります。 720mmなら最上段が20mm深くなり、実用性が上がる、とされています。

3. 車いすが入らない

これがいちばん具体的でした。大型の車いすの肘までの高さは、床から670mmです。 デスクの高さが700mmで天板の厚みが30mmあると、天板の下は670mm。車いすの肘と同じ高さになり、それ以上デスクに近づけません。

720mmなら、天板の下に車いすの肘が入ります。障害のある方の雇用が広がったことで、この20mmの差が実際の問題になった、ということです。

自分に合う高さは身長から計算できます

72cmはオフィス全体で揃えるときの推奨です。個人に合う高さは、JOIFAが公開している2つの式で出せます。

• 座面の高さ＝身長×1／4
• 差尺（デスクと座面の差）＝身長×1／6
• デスクの高さ＝座面の高さ＋差尺

まとめると、デスクの高さ＝身長×12分の5です。計算すると次のようになります。

表は横に長いため、横にスワイプ（PCは横スクロール）してご覧ください。

市販品に多い700mmは、身長168cmの人に合う高さです。 JOIFA推奨の720mmは173cm相当になります。

日本人の平均身長を考えると、多くの人にとって既製品のデスクは高すぎることになります。とくに身長160cm前後の方の目安は667mmで、市販品との差は3cm以上あります。

高すぎるときは、イスを上げて足を支えます

デスクが高すぎる場合、順番としては次のようになります。

1. デスクを下げる

高さを変えられるデスクなら、これがいちばん確実です。ただし固定式の場合は変えられません。

2. イスを上げて、足元を支える

デスクが下がらないなら、イスを上げて差尺を合わせるほうが現実的です。ただしイスを上げると足が床に届かなくなります。JOIFA自身も「身長の低い方でデスクの高さが720mmは少し高いと感じられる方は、フットレストの使用をおすすめします」と書いています。

足が床につかない状態は、姿勢が崩れる原因になります。公的な労働衛生ガイドラインも、椅子の要件として「床からの座面の高さは、作業者の体形に合わせて、適切な状態に調整できること」を挙げています。イスの調整幅についてはオフィスチェアの耐久性と選び方を調べた記事にまとめました。

確認できなかったこと： フットレストの適切な高さについて、JOIFAの公式な数値は見つけられませんでした。

奥行きは600〜700mmが今の主流です

高さと並んで迷うのが奥行きです。こちらも変遷がありました。

表は横に長いため、横にスワイプ（PCは横スクロール）してご覧ください。

600mmを越えた先は手が届きにくく、細かい作業がしにくくなるとされています。奥行き700mmのデスクなら、奥の100mmは「置き場」として使い、手前で作業する配分になります。

奥行き600mmのデスクも一般的になってきましたが、これは省スペースが目的です。モニターを置くと手前が狭くなるので、モニターアームを使うかどうかで判断が変わります。

デスクにも耐久試験があります

イスと同じように、デスクにもJISの試験基準があります。JOIFAがJIS原案作成団体として関わっているものです。

表は横に長いため、横にスワイプ（PCは横スクロール）してご覧ください。

垂直力の試験は、天板に手をついて立ち上がったり、その上に乗ったときを想定しています。持続垂直荷重は、書類などの重さで天板がどれだけたわむかを見るものです。

出典：JOIFA 安全・快適なデスクの選び方（確認日 2026-08-04）

買う前に確認しておきたいこと

1. 高さを変えられるか

固定式か、脚の長さを調整できるか、昇降式か。前述のとおり既製品の70cmは身長168cm向けなので、それより低い方は調整できるものを選ぶ価値があります。

2. 何年もつか

JOIFAの標準使用期間は、机が10年、可動部のある机が8年です。イス（回転椅子8年）より長く設定されています。これは保証期間でも税法上の耐用年数でもなく、経年劣化による重大事故を防ぐための目安です。

3. ワゴンは下の引き出しから詰める

これはJOIFAが挙げている注意点です。空のワゴンに上の引き出しから物を入れていくと、転倒の恐れがあります。 下から詰めてください。

4. 部品はあとから買える

デスクの鍵や配線カバーをなくしても、各メーカーから補充部品を買えます。メーカーが分からない場合は、製品に貼られたJOIFAナンバーから調べられます。

向いている人／慎重になったほうがよい人

既製品の70cmで問題ないのは、身長165〜172cmくらいの方です。目安の計算に当てはまります。

72cmを選ぶ意味があるのは、身長173cm前後の方と、袖引き出しに書類を入れたい方、車いすで使う方です。JOIFAが挙げた3つの理由がそのまま当てはまります。

慎重になったほうがよいのは、身長165cm未満の方です。 目安は688mm以下になり、市販品のほとんどが高すぎます。イスを上げてフットレストを使うか、高さを変えられるデスクを選ぶか、買う前に決めておいたほうがいい部分です。

まとめ

デスクの高さについて、公開されている情報はこうなっています。

市販品に多い70cmは、1971年にJISで決められた数字で、1999年にその規定は参考扱いになりました。 業界団体の現在の推奨は72cmで、身長の変化・書類のA4化・車いす対応という3つの具体的な理由が挙げられています。

そして自分に合う高さは身長×12分の5で計算できます。70cmが合うのは身長168cm前後。身長160cmなら67cmが目安で、市販品との差は3cm以上あります。

デスクを選ぶときは、値段やデザインの前に、その高さが自分に合っているか、合わないなら調整できるかを確認してください。あとから変えられない項目です。

イスの側の基準（8年の標準使用期間とJISの耐久試験）はオフィスチェアは何年もつかを調べた記事に、具体的な製品の価格と保証条件はオフィスコムの椅子について調べた記事にまとめています。

この記事の出典

この記事は、業界団体（JOIFA）が公開しているデスク選びのガイドから、高さと奥行きの変遷、72cm推奨の理由、JISの耐久試験基準を確認して整理したものです。「なぜ70cmなのか」という、商品ページには書かれていない部分まで遡っています。

すべて2026年8月4日に確認しました。

• JOIFA 安全・快適なデスクの選び方（高さの変遷・72cm推奨の理由・奥行き・JIS試験基準）
• JOIFA 安心・安全なイスの選び方（座面高と差尺の計算式）
• JOIFA標準使用期間について（机10年・可動部のある机8年）
• 石川労働局 VDT作業における労働衛生管理のためのガイドライン